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歯列矯正が保険適用になるための条件とは?自費診療でも費用を抑える方法はある

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歯列矯正は、部分矯正でも数十万円、全体矯正で高額な場合には100万円以上の費用がかかる治療です。

治療費の負担もかなり大きくなることから、保険が適用されるのかどうかが気になる方も多いのではないでしょうか。

結論として、歯列矯正には原則、保険適用がされないものの、一部例外的に保険が適用できるケースがあります。

また、たとえ自費診療になるとしても、できるだけ費用負担を抑える方法があるのも事実です。

この記事では、歯列矯正が保険適用になるための条件、自費診療でも費用を抑える方法について解説します。

歯列矯正は保険適用になる?

基本的には、歯列矯正は保険適用になりません。

病気やケガをはじめ、健康的な影響がある場合の治療は保険適用になりますが、見た目をよくするための歯列矯正は保険適用にならないのが原則です。

ただし、歯列矯正であっても、治療の目的によっては保険適用になるケースもあります。

歯列矯正が保険適用になるケース

以下のような場合には、例外的に歯列矯正が保険適用になる可能性があります。

  • 先天性異常による噛み合わせの問題がある
  • 顎変形症による噛み合わせの問題がある
  • 永久歯萌出不全による噛み合わせの問題がある

以下では、それぞれのケースについて詳しく解説しましょう。

先天性異常による噛み合わせの問題がある

先天性異常により、噛み合わせに問題があるケースでは、保険適用になることがあります。

具体的には、厚生労働大臣によって定められた疾患の治療に限り、歯列矯正が保険適用で受けられます。

顎変形症による噛み合わせの問題がある

顎変形症とは、顎や骨格が原因で噛み合わせに異常が起こる病気です。

幼少期は顎変形症の症状がなくても、顎の成長によって徐々に症状が表れることもあります。

顎変形症の場合、すべての歯列矯正が保険適用になるわけではなく、以下の条件を満たすことが必要です。

  • 指定の医療機関で顎変形症の診断を受ける
  • 顎の骨を切る外科手術を受ける

上記の条件を満たせなければ、保険適用にならない点には注意しましょう。

永久歯萌出不全による噛み合わせの問題がある

永久歯萌出不全とは、6歳ごろをすぎても、乳歯が永久歯に生え変わらない症状のことです。

原因としては、永久歯が歯ぐきの中に埋まってしまって生えてこないことが多く、歯ぐきを切って歯を出す手術が必要です。

上記の手術は矯正治療の一環としておこなわれますが、疾患の治療であることから保険が適用されます。

歯列矯正を保険適用で受ける際の注意点

歯列矯正を保険適用で受ける際には、国が認可した医療機関で治療を受けなければいけません。

国に認可されている医療機関は、以下の手順で探してみてください。

  1. 地方厚生(支)局|厚生労働省」にアクセスする
  2. サイト内検索で「施設基準届出受理医療機関名簿」と検索する
  3. 探している県の歯科のPDFを探す
  4. 探したPDFから「矯診」あるいは「顎診」の指定医療機関を見つける

矯診の医療機関の場合

「矯診」の指定の医療機関では、以下の場合に歯列矯正が保険適用になります。

・別に厚生労働大臣が定める疾患に起因した咬合異常に対する矯正歯科治療

・前歯及び小臼歯の永久歯のうち3歯以上の萌出不全に起因した咬合異常(埋伏歯開窓術を必要とするものに限る。)に対する矯正歯科治療

引用:日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは

顎診の医療機関の場合

「顎診」の指定の医療機関では、以下の場合に保険適用になります。

顎変形症(顎離断等の手術を必要とするものに限る)の手術前・後の矯正歯科治療

引用:日本矯正歯科学会「矯正歯科治療が保険診療の適用になる場合とは

上記の条件を確認しつつ、対象の医療機関で相談してみましょう。

【自費・保険適用】歯列矯正にかかる費用の目安

歯列矯正にかかる費用は、以下の表を目安にしてみてください。

自費保険適用
ワイヤー矯正(表側矯正)60〜130万円18〜40万円
ワイヤー矯正(裏側矯正)100〜170万円30〜50万円
マウスピース矯正60〜100万円保険適用外
ハーフリンガル矯正80〜150万円24〜45万円
コンビネーション矯正60〜130万円保険適用外
インプラント矯正2〜10万円(歯1本あたり)6,000〜3万円(歯1本あたり)
外科矯正症状によって異なる症状によって異なる

歯列矯正の費用は歯科医院や歯の状態によって異なるため、詳しい費用が知りたい場合には、歯医者に相談してみましょう。

保険以外で歯列矯正の費用を抑える方法

実は保険適用にならなかったとしても、歯列矯正の費用を抑える方法はいくつかあります。

具体的には、以下のような方法があげられるでしょう。

  • 医療費控除で所得税の還付を受ける
  • デンタルローンを利用する
  • クレジットカードの分割払いを利用する

続いて、それぞれの方法について解説します。

医療費控除で所得税の還付を受ける

歯列矯正を受けた方は、医療費控除で所得税の還付を受けられる場合があります。

医療費控除の金額は、以下のように計算できます。

(実際に支払った医療費の合計額-(1)の金額)-(2)の金額

(1)保険金などで補てんされる金額

(例) 生命保険契約などで支給される入院費給付金や健康保険などで支給される高額療養費・家族療養費・出産育児一時金など

(注)保険金などで補てんされる金額は、その給付の目的となった医療費の金額を限度として差し引きますので、引ききれない金額が生じた場合であっても他の医療費からは差し引きません。

(2)10万円

(注)その年の総所得金額等が200万円未満の人は、総所得金額等の5パーセントの金額

引用:国税庁「No.1120 医療費を支払ったとき(医療費控除)

医療費控除が適用されれば、所得税の還付金によって、治療費の負担を減らせるでしょう。

デンタルローンを利用する

デンタルローンとは、歯の治療にかかった費用を分割で支払える仕組みです。

月々の支払いは発生するものの、一度に大きな金額を負担せずに済むため、金銭的な無理をせずに高額な治療が受けられます。

ただし、デンタルローンの利用には審査が必要な点に注意しましょう。

クレジットカードの分割払いを利用する

デンタルローンのほかに、クレジットカードの分割払いを利用する方法もあります。

クレジットカードの分割払いであれば、改めて審査を受けなくても、クレジットカードをもっていれば利用できます。

また、カード会社によってはクリニックで支払いをしたあとでも、分割払いへの切り替えができる点はメリットです。

クレジットカードで支払いを済ませた後でも、分割払いに変更できるため、一度クレジットカードで治療費の支払いを済ませてもよいでしょう。

また、クレジットカードで支払いをすれば、ポイントが貯まることもメリットの1つです。

歯列矯正に関するご相談はグレイス歯科へ

歯並びは顔の印象を大きく左右するため、歯列矯正によって口元を美しくしたいと考える方は多くいます。

また、矯正には歯並びを整えることで日頃のケアが行き届きやすい口内環境をつくり、虫歯や歯周病のリスクを軽減する役割もあります。

しかし、歯列矯正にもワイヤー矯正や裏側矯正をはじめ、さまざまな種類があるうえ、それぞれメリットやデメリット、かかる費用などが異なります。

そのため、歯の状態や予算に応じて、自分に合った矯正方法を選ぶことが大切です。

当院では、小児から大人まで豊富な矯正治療の実績をもとに、一人ひとりの患者さんに合った治療方法を提案させていただいております。

歯列矯正に関して詳しく知りたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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